中小企業の社内SEは大企業の社内SEよりある意味大変
今の私の仕事ですが
本業で大企業のSE、副業で中小企業の社内SEみたいな形でお仕事をさせてもらっています。
今日は
ある意味わかっていたことですが
改めて感じている事を書きます。
それは
大企業の社内SEと中小企業の社内SEはほぼ別職種
という事です。
その違いというものは何か?
を並べてみるので、もし転職する人は参考にしてもらったらいいと思いますし
採用する側の人は、注意しておいてもらった方がいいと思います。
まず大企業の社内SEはどういう特徴があるかというと
中小企業の社内SEはどういう特徴があるかというと
それぞれをもう少し説明をしてみます。
企業規模が大きいと、対外的にも求められる事項が多いので
それに対応しようとすると必然的に先端技術に触れがちです。
例えば、
社内のエンゲージメントを高めるために、働き方改革を手掛け
それにより、リモートワーク可能な環境を用意すると共に
それによって生じるコミュニケーションロスを改善するためのソリューションを導入する
とか
ジョブ型雇用に対応するために、グローバルスタンダードに準拠した
タレントマネジメントシステムを導入する
とかです。
この為、新しい技術に触れる機会が多く、ITの世界で生きるものとして、最先端を追うという事がやりやすい環境にいます。
大企業になるとその中で動くシステムも規模が大きくなる為
運用をする上で単純にマンパワーが足りなくなります。
マンパワーを補うという単純な理由の為に人をたくさん雇いますし、
BCP観点でも、役割分担が増えていきますので、
誰かと何かを共有する、誰かに何かを任せる
チームを組んで何かをするという仕事の進め方に慣れています。
②による影響でもありますが
それぞれが武器を持つようにシフトしていきますので
広く浅く何でもできるジェネラリストよりも、何かに特化するスペシャリストになります。
自分が与えられた役割の中で、高スペックを出せるようにキャリアを積んでいく事になります。
大企業でもそうだったりするのですが、特に中小企業において、情報システム部門は間接部門と捉えられがちです。
その為、予算獲得が厳しいことが多く、その割に求められることも多かったりします。
なので、今ある予算やツールの中で、やりたいことを実現しなくてはならないことが多く
そこらへんで頭を働かせてることが多いので、結構思考は柔軟だったりします。
コストといっても色々ありますが、人件費という意味では、大企業の社内SEと捉え方はあまり変わらないと思いますが
IT資産に対するコストはシビアな中で仕事をしているので、このあたりのコスト意識は高いです。
無駄なツールを入れる余裕はないので、システム投資に対しての根拠はある程度揃えますし
何を目的としているのか、しっかり考えていることが多いです。
中小企業だからと言って、企業が持つべきITツールが大企業に比べて少ないか?と言ってそんなことはないのですが
情報システム部門の人数はかなり少なかったりします。
その為、少ない人数で企業のITを支えないといけないので
必然的になんでもやらなくてはいけない状況にあることが多いです。
と、これらの事から
大企業の社内SEと中小企業の社内SEがだいぶ違う
というのはわかってもらえたと思います。
なので、例えば
中小企業の社長が
ITに力を入れたい!と思ったとして
いわゆる大企業で社内SEやってました
という人を雇用すると、意外とうまく行かなかったりすることはあると思います。
大企業ですと、人数も多いので自分が出来ないところを、意識するとせざるとに関わらず、フォローしてもらえたりするのですが
中小企業だと、全部自分でやらないといけないし、
実際に全部やってくれると思って、中小企業も雇っていたりするので
そこでギャップが生じることがあります。
実際、大企業で社内SEをやっている人自身も
社内のシステムの事は全部わかる「つもり」
でいるので、できないと思っていないのですが
中小企業で仕事するというのは、その粒感では全くありません。
例えば業務フロー一つ書くのでも
大企業であればだれか書いてくれたり、ユーザーが書いてみたりしますが
中小企業ではユーザーのITリテラシーは低く
代わりに書いてくれる誰かもいないので
自分で書くか
書き方を指導する
というレベルで理解してなくてはいけません。
そんな小さな粒感で仕事をする一方で
企業ITのグランドデザインを描く
という粒感の大きな仕事も任されたりするのが
中小企業の社内SEだったりするので
仕事の幅は非常に広いです。
それがゆえにやりがいがあったりするのですが
それだけのものを求められるので、
今まで某有名企業でやってたんだから、社員500人ぐらいの会社ちょろいぜ
とか思ってると、自分の力不足に打ちのめされたりします。
採用する側もされる側も
こういった点をよく理解した上で選考を進めましょう。
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