なぜプロジェクトマネージャは下請け先のメンバーの思考まで考えないといけな いのか？
IT業界は多重下請け構造になっています。
他の業界ではさほど一般的な仕事のやり方ではないので、
他業種の方に話をしてもピンと来なかったりしますが
ITで仕事してる人達には至極当たり前の構造だったりします。
ある会社が受注した業務を、別の企業にさらに発注する。場合によってはその業務が更に別の企業に発注されるというような仕事の仕方の事です。
丸投げする場合もありますし、自分たちで補えない部分だけを外だしする場合もあります。
この多重下請け構造というのは、建築業界のニュースなどから
得てして批判されがちですが、IT業界では致し方ない部分もあります。
何故かというと、一口にIT業界といっても、必要となる知識が多岐にわたり、一括りにできないからです。
・ゲーム業界の仕事をしているIT会社
・製造業界の仕事をしているIT会社
・web制作の仕事をしているIT会社
いずれもほぼ全く違う知識を使います。
いずれかの会社で経験を積んでいても、他の2社ではまた1からキャリアを積みなおすことになる、そのぐらいの違いがあります。
このブログの他の記事でも何度も言っていますが、ITと一口に言ってもありとあらゆる業界で使われており、そんなあらゆる業界の技術について、一社ですべて賄えますというような会社などない為、様々な得意分野を持つ会社を組み合わせて一つのプロジェクトに臨むことになるのですが、それが結果的に下請けの階層化を招くことになるわけです。
さて、そんな前提を踏まえた上で、ここからが本題になるのですが
システム投資はとてもお金がかかります。
最近はサブスクリプションサービスが増えてきたので、
だいぶ導入費は抑えられるようになりましたが
既製品をまるまま使うということでもなければ、
どうしても導入のエンジニアを雇ったりするので、やっぱり導入費用は膨らむ傾向にあります。
物によっては数億円というような規模に膨らむことも珍しくありません。
そうなると、この1つのプロジェクトにたくさんの業者が参加することになります。
結果、多重下請け構造になることが多々あります。（というかほぼ間違いなくなります。）
しかし、面白いことにITプロジェクトで多重下請けになった場合
発注側の企業と直接コミュニケーションをとるのは1次請けの会社だけではありません。
2次請け、3次請けのメンバーが発注側、なんだったら発注側の部長クラスと直接話をするシーンも珍しくありません。
1次請けが2次請け、3次請けを連れてきてるんだから、1次請けがその下請け会社を管理して、発注者と直接話をするのは1次請けだけなんじゃないの？という意見があると思いますが、本来はその通りだと思います。
しかし、実態はそうはなっていません。
例えば、1次請けの能力が低かったりすると
発注側はプロジェクトに対してテコ入れしなくてはならなくなり、
2次請け、3次請けのメンバーに直接細かい指示を出さなくてはいけなくなったりします。
いわゆる炎上プロジェクトの匂いがし始めた頃だと、顕著にその傾向が現れます。
さて、そんなテコを入れをしなくてはいけない状況、
1次請けの能力をあまり期待できない中、発注側は具体的な指示を2次請け、3次請けのメンバーに出さなくてはいけないのですが、そんな時に、下請け会社のことを理解しないまま、訳の分からない指示を出してしまうとします。
例えば、2次請けの会社に対して、裁量以上の仕事させようとしたり、
3次請けのメンバーに対して、報酬に見合わない責任を負わせようとしたり。
そんなことをするとどうなるか、
2次請け、3次請けのメンバーのモチベーションが著しく低下し、
成果物の品質が著しく下がったり、納期を守れなかったりするようになる
これはプロジェクトの成否にダイレクトに影響します。
よって、タイトルにつながるのですが
発注者側はプロジェクトをマネジメントする上で
2次請け、3次請けのメンバーがどういう思いでプロジェクトに参加しているのか
1次請けの会社とは何が違うのか？
どういう動機で動いているのか？をよく理解しておかないと
プロジェクトがうまく動いていない場合のリカバリーに失敗し、
・大きな損失を出す
・本来の目的を完遂できないシステムがリリースされてしまう
などの致命傷を負うことになります。
こういった、リスクがあるため、
ITプロジェクトの発注者側である社内SEは
多重下請け構造になっているにも関わらず、その階層を問わず
参加メンバーの思いを理解していなくてはいけません。
その為には豊富な経験が必要になるため、
下記の記事のようなキャリアを積む必要が出てくるわけです。
うちの会社は大企業の社内SE出身者がいるのに、何故失敗が多いのだろう？
コンサルティングファームから優秀な人間を雇ったのになぜうまく行かないのだろう？
という原因はこういうところにあったりするので、
経営者側も改めてこういう点を見直してみるといいかもしれません。
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